住宅経済データベース 国土交通省「住宅経済関連データ」の統計表を1図表1ページで引く

(1)東京圏の距離帯別持家数分布(専用住宅)

国土交通省「令和7年度 住宅経済関連データ」の 建築費及び地価の現状/5.大都市圏の住宅地問題に収められている表です。 原典のExcel 1本(001036779.xls)に入っている 7行×9列の表を、そのまま出しています。

章 建築費及び地価の現状 節 5.大都市圏の住宅地問題 原典の資料 総務省 表の大きさ 7行 × 9列(数値 40個)

東京圏の距離帯別持家数分布(専用住宅)の表(原典のまま)

(1)東京圏の距離帯別持家数分布(専用住宅)(原典 001036779.xls のシート「(1)東京圏の距離帯別持家数分布(専用住宅)」)
距離帯
建築時期合計0-10km10-20km20-30km30-40km40-50km50-60km60-70km
平成31年242,40025,40053,90056,20050,40031,70014,80010,000
令和2年161,50015,50034,40038,30037,40019,7009,2006,900
令和3年152,10015,50037,20034,50034,90016,9008,3004,800
令和4年132,50012,60032,10028,70027,90017,0008,8005,500
令和5年1月~9月87,70010,10020,50019,90017,50011,4004,7003,700

原典の注記(原文のまま)

  • (注)距離帯は旧東京都庁を中心とした距離による。

出典:「住宅経済関連データ」(国土交通省) 令和7年度 住宅経済関連データ(2026年10月22日に利用)
原典のファイル:001036779.xls(Excel 旧形式)のシート「(1)東京圏の距離帯別持家数分布(専用住宅)」
原典の資料欄:(資料)令和5年「住宅・土地統計調査」(総務省)
上記を加工して作成(加工したのは公開データアーカイブです)。原典の取得日:2026年10月22日。
公式の確認先:国土交通省 令和7年度 住宅経済関連データ

この表の読み方

  • 数値は原典のExcelのセルに設定された表示書式のとおりに出しています。原典のセルには、表示より桁数の多い値が入っていることがあります。正確な桁は原典のファイルでご確認ください。
  • 空欄は原典のセルが空だったことを表します。0 や推計値では埋めていません。
  • 合計・平均・順位・前年比はこちらで計算していません。画面に出ているのは原典のセルに入っている値だけです。

原典のファイルを開く

この表の元になった Excelファイル(旧形式) は国土交通省が配布しています: 001036779.xls

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